アラフォー転職で「給料が上がる人」の法則

アラフォー世代以上の転職はキャリアアップのためよりも、買収による人員削減など、会社の状況変化によって転職を余儀なくされたケースが多い。
年収も下がるケースがほとんどで、前職より下がらなければ成功の部類といえるだろう。

 現在は年収800万円を確保するのが本当に難しい時代。
英語が堪能な外資系企業の人材が、他の外資に横滑りするような場合は40代でも1000万円以上の 年収を維持できるケースがそれなりにある。
しかし普通の日本企業がこの世代の人材を採用するには誰かが辞めてポジションが空いていることが前提となるが、 その動き自体が減っている。

例えば、40代半ばの大手企業の人事部長（年収約1000万円）が合併による人員整理で現在求職中だが、年収600万円程度ま で下げてもポジション自体がない。
高給で採用されてもすぐリストラという例もある。

例えば、2年ほど前、海外のMBAホルダーなどを含め、人材によっては2000万円超の高給で大量採用し ていた外資系の大手販促会社が、現在、社員の8割をリストラしている。
基本的に40過ぎたらできるだけ転職よりいまの会社へしがみついたほうがよい。次が 決まっていないのに辞めるなどもってのほかである。

むろん比較的うまくいったケースもある。

例えば、ある企業でアジア地域の責任者を務め、業績給も含め年収1300万円を得ていた40代後半の人材。帰国の 打診を受けたが、本人はまだアジアで仕事をしたいと考えていた。
理由は仕事面に加え、現地の税制面の有利さや物価の安さにあった。
要するに給料据え置きの まま日本に戻ってくると、収入が目減りし生活水準も下がってしまう。彼は結局、他の中堅企業に転職し、これまでの経験を活かしアジア進出の立ち上げ責任者 に就任して、そのまま現地で働き続けることになった。

年収はやや下がったものの、各種手当や海外責任者として交際費枠を与えられ、何より「アジアで仕事を 続けたい」という希望がかなえられたのだから成功例と言える。
アジア諸国で実際に複数回の事業立ち上げを経験した彼は、「ぜひ欲しい人材」だったのだ。

いま、中国のみならず、インド、ベトナム等のアジアビジネス経験者に対するニーズは高いが、新規立ち上げなど、かなりの激務を覚悟しなくてはいけない。大 手企業で欧米での駐在経験がある人材は転職市場に多く出ているが、いま欧米は景況が厳しく、求められるのは事業の立て直しができるような人。そんな人材は ほとんどおらず、需給のバランスが合っていない。

ほかにニーズが高い職種としては「法務」がある。
グローバル戦略をとる新興ネット企業では、国を越えた係争が日常茶飯事なので英語力の高い法務が不可欠で ある。が、そんな人材が在籍しているのは大手メーカーであったりしてネット業界とはあまり縁がなく転職したい人も少ない。もし転職希望の人がいれば待遇 アップも可能だろう。

また、オーナー企業が二代目へ事業承継するときに、新社長が「番頭」として40歳前後の財務部門出身者やITを理解している人材を採用したいというニーズも見られる。この場合の年収相場は800万～1000万円程度であろう。

5、6年前と比べて管理職に求められるスキルは広くなっている。
今後、さらなる人員整理の波が避けられないと考えると、マネジメント能力もあって、かつ英 語力や実務能力も高いプレーイングマネジャーが求められる。
まずは社内で自分にしかできない仕事をつくり出すくらいの努力をし、社内の実力者とよい関係を 築いておくことも大切だ。
メールで仕事発注ができる程度の英語力はいまからでも身につけたほうがよい。
SNSなどIT系の流行に関する情報も押さえておく べきだろう。

PRESIDENT
著者：キープレイヤーズ代表取締役 高野秀敏